【第151回】【2025年】家を買うタイミングはいつ？判断基準をポイント解説NEW
2025.03.31
マイホームの購入は、人生における大きな決断の一つです。「家を買うベストなタイミングはいつ？」「今が買い時？」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。家を購入するタイミングは、年齢やライフステージ、経済状況によって異なります。
本記事ではマイホーム購入を検討している方に向けて、家を買うタイミングの判断基準や2025年の市場動向、購入前のチェックポイントについて解説します。将来的に家を購入したいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
＜ＩＮＤＥＸ＞
家を買うタイミングとは
家を買うタイミングには、ライフステージの変化や経済状況、社会的な要因などさまざまな判断基準があります。自分や家族にとってどのタイミングが最適なのか、客観的な視点から考えてみましょう。
ライフステージ
ライフステージの変化に伴い、住まいに求める条件も変わってきます。以下では、ライフステージごとの家を購入するタイミングとして多いケースを紹介します。
結婚したタイミング
結婚を機に家を購入する夫婦は少なくありません。夫婦の共有名義で住宅ローンを組めば借入可能額が増え、選択肢が広がります。若いうちから住宅ローンを組むことで返済期間を長く設定でき、毎月の負担を抑えながら定年前に完済できる可能性が高まるでしょう。
妊娠・出産したタイミング
子どもの誕生は、住まい選びを見直すきっかけとなります。子育てに適した住環境や子ども部屋の確保など、家族の成長を見据えた住まい選びが重要です。子どもの成長に合わせて、ライフプランを考慮した間取りやエリアを選ぶと良いでしょう。
子どもが進学したタイミング
子どもの進学に合わせて住まいを購入するケースも多くあります。特に学区を重視して家を購入すれば、通学の負担を軽減できる点が大きなメリットです。通学路の安全性や教育環境も考慮することで、子どもの健やかな成長をサポートできます。
子どもが独立したタイミング
子どもが進学や就職で家を出ると、家が広すぎると感じる方も多いでしょう。子どもの独立を機に、夫婦2人に適したコンパクトな家への住み替えを検討するケースがあります。年齢が高くなると住宅ローンの審査が厳しくなるため、自己資金の準備が重要です。
収入が上がったタイミング
昇進や昇給など、収入が増えたタイミングで家の購入を検討する方もいます。住宅ローンの借入可能額が増え、より理想に近い家を手に入れられる可能性が高まります。ただし、収入が不安定な職種の場合は無理な借入は避け、余裕のある返済計画を立てましょう。
定年退職したとき
定年退職をきっかけに、第2の人生のために住まいを購入する方もいます。退職金を自己資金として活用したり、子育て後の生活スタイルに合わせたコンパクトな家に住み替えたりするケースが見られます。なお高齢になる程住宅ローンが組みにくくなるため、注意が必要です。
年収
家を購入するタイミングを判断する上で、年収は重要な指標となります。フラット35利用者調査によると、住宅購入者の全国平均世帯年収は660万円程度で、首都圏平均は700万円台とやや高めです。住宅種別では、マンション購入の世帯年収平均が955万円と最も高く、反対に中古戸建てでは536万円と最も低くなっています。一般的に住宅購入価格は年収の5〜7倍が目安ですが、貯蓄額や家族構成、ライフプランによって変わるため、無理のない返済計画が重要です。
年齢
家を購入する年齢もタイミングを判断する重要な要素です。フラット35利用者調査によると、家を購入する方の全国平均年齢は44.3歳となっています。住宅種別では、土地から購入する土地付注文住宅の購入者が最も若く平均40.8歳、反対に最も年齢が高いのは、所有する土地に注文住宅を建てるケースで平均48歳です。
30代から40代前半で購入する方が多い理由は、キャリアの安定や結婚・出産などのライフイベントと重なることと、ローンを組んでも定年前に返済を終えられる可能性が高いことが挙げられます。
その他
ライフステージや年収、年齢以外にも家の購入を検討するきっかけとなるタイミングとして、以下の2つのケースを解説します。
知人・友人などが家を買ったとき
同年代の友人や同僚が家を購入したと聞くと、自分も購入を検討し始める方は少なくありません。身近な人の体験が「自分にもできるかも」と思わせるきっかけになるためです。ただし、家族構成やライフプランは人それぞれ異なるので、自身の状況をしっかり見極めることが大切です。
家賃と住宅ローンの支払いを比較したとき
「家賃を払い続けても資産にならない」と考え、住宅の購入を検討する方も多いでしょう。家賃と同程度の金額で住宅ローンを返済できるなら、自分の資産を築けると考えるのは自然なことです。ただし、購入後は固定資産税や修繕費なども必要なので、トータルコストで比較することが重要です。
家を買うのに不向きなタイミング
家を購入するのに向いていないタイミングもあります。収入が不安定な時期は注意が必要です。転職直後や事業を始めたばかりの場合、住宅ローンの審査に通りにくく、将来的に返済が困難になるリスクがあります。安定した収入基盤を確立してから検討するのが賢明でしょう。
また、家族構成やライフスタイルが定まっていない時期も慎重に判断すべきです。近い将来に結婚や出産を予定している場合、家族の人数や生活スタイルの変化によって住まいに求める条件も変わります。
教育費や親の介護費用など大きな出費が重なる時期や、金利が上昇している局面も住宅購入には向いていないとされています。総合的に見て、自分のライフプランや経済状況が安定しているときに購入を検討するのがベストです。
2025年は家を買うタイミング？
2025年の住宅市場では、若い世代の住宅購入が増加しています。特に注目は「フラット50」という最長50年の住宅ローンの登場です。従来の最長35年より15年も長くなり、月々の返済額を抑えられるメリットがあります。
この影響で30歳未満の住宅購入が増加し、総務省の家計調査では世帯主が29歳以下の2人以上世帯の持ち家比率が35.2％と過去最高を記録しました。Z世代を中心に、若いうちからの資産形成を意識した住宅購入の流れが強まっています。
住宅価格の高騰は続いていますが、住宅ローン控除などの支援制度も充実しており、ローン金利も比較的低水準です。自分のライフプランや経済状況が整っているなら、2025年は家を購入するための良いタイミングといえるでしょう。
家を買う前に確認しておきたいポイント
家を購入する前には、しっかりと準備を進めておくことが大切です。ここでは、後悔しない家選びのために確認しておきたいポイントを解説します。
立地選び
家を購入する際、内装や設備は改修できても立地条件は変えられません。通勤・通学のしやすさ、買い物や医療機関へのアクセス、周辺の治安を確認しましょう。自然災害のリスクもハザードマップで確認し、将来的な開発計画や人口動態も調査すると、資産価値の変動予測にも役立ちます。
物件選び
物件を選ぶにも、戸建てとマンションのどちらを選ぶのか、新築なのか中古で探すのかなど、条件がそれぞれ異なります。戸建ては外部空間の自由度が高い反面、維持管理は自己責任です。マンションは管理やセキュリティが整っていますが、管理費などが継続的にかかります。新築は設備が新しく保証も充実していますが、周辺相場よりも割高に感じるかもしれません。中古は価格を抑えられる反面、リフォーム費用を考慮しなければなりません。
予算決め
住宅購入の予算は頭金と住宅ローンの借入額の合計で考えます。ただし、すべてをローンで支払えるわけではなく、諸費用や引越し代、家具購入費などは自己資金から支払うのが一般的です。
住宅ローンの借入可能額は年収からおおまかに算出でき、一般的に年収の5〜7倍程度が目安となります。複数の金融機関でシミュレーションを行い、無理のない返済計画を立てることが大切です。
間取り決め
間取りは現在の家族構成だけでなく、将来の変化も見据えて選びましょう。ライフスタイルの変化に対応できる柔軟性のある間取りが理想的です。家族の生活動線を考慮し、収納スペースの充実度も確認してください。建物の構造によって間取りの自由度が異なるため、将来的なリフォームの可能性も考慮して選ぶと良いでしょう。
返済計画
予算を決めたら住宅ローンの返済計画を立てましょう。長期間の大きな負担となるため、無理のない計画が重要です。ローン審査で借入可能とされた金額が、そのまま生活に支障のない返済額となるとは限りません。月々の返済額は手取り収入の25％以下が理想的です。
子どもの教育費や老後資金など将来的な出費も考慮し、ライフステージごとに発生する支出や不測の事態に備えた予備費も含めて、余裕のある返済計画を立てることが大切です。
家を買うときに活用できる制度
住宅購入時には、さまざまな支援制度を活用することで、経済的な負担を軽減できる可能性があります。ここでは、代表的な制度について解説します。
住宅ローン控除
住宅ローン控除は、住宅ローンを利用して住宅を購入した場合に税金の一部が控除される制度です。年末のローン残高の0.7%が最大13年間にわたって所得税から控除されます。
適用条件は原則床面積50㎡以上や自己居住用、返済期間が10年以上などです。2024年以降の新築は省エネ基準適合も要件となっています。確定申告が必要ですが、給与所得者の場合、2年目以降は年末調整で手続き可能です。
子育てグリーン住宅支援事業
子育てグリーン住宅支援事業は、すべての世帯を対象とした省エネ住宅の取得・リフォーム支援制度です。最大160万円の補助金が受けられ、特に子育て世帯や若者夫婦世帯には優遇措置があります。新築の場合はGX志向型住宅、長期優良住宅、ZEH水準住宅などが対象です。
2024年11月22日以降の工事着手が条件で、登録事業者を通じた申請が必要です。予算上限があるため早めの検討をおすすめします。
各自治体の補助金制度
各自治体で独自の住宅購入支援制度を設けている場合があります。UIJターン促進のための補助金、子育て世帯向けの住宅取得支援、空き家バンク物件の購入支援など、地域特性に応じた制度があります。
例えば東京都の「東京ゼロエミ住宅の助成制度」などが挙げられます。詳しくは自治体のサイトや窓口で情報収集すると良いでしょう。なお、自治体独自の補助金は、多くが国の制度と併用可能です。
まとめ
家族にとってベストなタイミングで家を購入しよう
家を買うベストなタイミングは人それぞれです。結婚や出産、子どもの進学、収入アップなどの転機が購入のきっかけとなり、30〜40代、世帯年収600万〜800万円が一般的です。2025年は若者の購入意欲も高まっています。立地や物件タイプ、予算などをしっかり検討し、住宅ローン控除などの制度も活用しましょう。
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監修・情報提供：馬場 愛梨（2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級））
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本記事はTrail（株）が記事提供しています。
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