【第131回】【住宅ローン審査の基礎知識】審査に通るコツを徹底解説！
2024.05.31
注文住宅を購入する際、住宅ローンを利用するのが一般的です。申込時には金融機関で審査が行われますが、審査に通るかどうか不安に思っている人も多いのではないでしょうか。本記事では、住宅ローンの審査基準と通らない理由、通りやすくなるコツをご紹介します。また、審査に落ちた場合の対処法も解説するため、住宅ローンの申し込みに不安がある方はぜひ、チェックしてみてください。
＜ＩＮＤＥＸ＞
住宅ローン審査の基本情報
住宅ローンとは、自身の住宅を購入するために金融機関から借り入れる資金のことを言います。このローンは通常、長期間に渡り返済を行い利息として追加で支払う金利を含みます。住宅ローンを活用することで大きな支出を一度にすることなく、毎月定額ずつ返済することが可能になります。
住宅ローンを借りるためには、金融機関が設定する利用条件を満たし、審査に通ることが必須条件となります。この審査は、事前審査と本審査の2段階で行われ、事前審査では借主の返済能力などを調査し、物件価格までの融資が可能かを確認します。本審査では、より詳細な情報を基に、返済能力や物件の担保価値を判断します。住宅ローンの審査に通るためには、収入、健康状態、勤続年数など多くの要素が評価されます。これらの情報を正確に提供し、事前にシミュレーションを行うことで、審査に通りやすくなります。
住宅ローン審査の基準とは
年齢
住宅ローンの審査において、年齢は非常に重要な要素となります。多くの金融機関では、借入時の年齢が18歳以上であり、完済時の年齢が80歳未満であることが求められます。若年層であれば、長期間のローン返済も可能ですが、高齢者向けには金利やローン期間が調整されるケースもあります。
健康状態
住宅ローンの審査では、健康状態も重要な評価基準の一つとなります。多くの場合、借主はローンに必要な生命保険に加入することが求められますが、これは万が一の事態に備えるためです。健康状態に問題がある場合、保険の加入が難しくなり、その結果、ローン審査に影響を及ぼすことがあります。事前の健康診断が必要とされる場合もあります。
勤続年数
勤続年数も住宅ローン審査の重要な要件の一つです。安定した雇用状態は、返済能力を示す重要な指標となり、多くの金融機関では少なくとも1年以上同じ職場に勤務していることが推奨されます。長期的な勤務実績がある場合、住宅ローンの審査において有利な要素となります。
収入と返済能力
収入と返済能力は、住宅ローンの審査において最も重要な要素の一つです。金融機関は、安定した収入があり、借入額に対して適切な返済計画を立てられるかどうかを確認します。具体的には、年収や勤め先の規模、業種などが評価対象となります。審査通過のためには、収支のバランスが良いことが求められます。ローンシミュレーションなどを利用して、自身の返済計画を立てることも効果的です。
物件の担保評価
住宅ローンの審査において、物件の担保評価も重要なポイントとなります。金融機関は融資を行う前に、購入予定の物件が適切な価値を持つかを評価します。物件の評価は、不動産価値、周辺の市場価格、物件の状態などを考慮して行われます。この評価は融資額や金利にも影響することがあるため、事前に物件の評価を確認することが重要になります。
住宅ローン審査に必要な書類
繰り返しになりますが住宅ローンの審査は、事前審査と本審査の2段階に分かれて行われます。そのため、それぞれの審査に必要な書類を事前に準備しておくことが必要になります。必要書類が適切に揃っていることで、手続きをスムーズに進めることができます。以下では、事前審査と本審査に必要な書類について詳しく解説します。
※金融機関や個人個人によって必要書類が異なる場合がありますのでご注意ください。
事前審査に必要な書類
事前審査は、住宅ローンの申請者が実際に住宅ローンを借り入れる能力があるかを簡単に確認するために行われます。事前審査には以下の書類が必要です。
1.本人確認書類（運転免許証や健康保険証など）
2.収入証明書（給与明細や源泉徴収票など）
3.物件の購入に関する資料（購入予定の物件の価格や所在地を示す資料）
これらの書類を提出し、金融機関に返済能力を一時的に審査してもらいます。さらに、事前審査に通過することで、希望するローンの金利や借入可能額の参考になります。
本審査に必要な書類
本審査では、事前審査よりもさらに詳細な情報が必要となります。具体的には以下の書類が求められます。
1.最新の収入証明書（給与明細、源泉徴収票、確定申告書など）
2.勤務先の在職証明書や住民票、印鑑証明書
3.健康状態に関する診断書（場合によっては詳細な健康診断の結果）
4.購入物件の詳細資料（登記簿謄本や物件評価書など）
5.ローン契約に関する資料（連帯保証人の同意書など）
本審査では、申請者の年齢や勤続年数、連帯保証の有無なども含め、細かい情報を基に総合的な審査が行われます。これに基づいて、最終的な借入金額や金利、返済条件などが決定されるのです。
審査に必要な書類を事前に準備し、不備なく提出することで、審査プロセスをスムーズに進めることができます。特に本審査では多くの詳細情報が必要となるため、事前に書類を整えておくことが審査通過の鍵となります。
住宅ローン審査に通らない理由と対策
住宅ローンの審査に落ちる一般的な理由
住宅ローン審査に通らない理由はいくつかあります。まず、借入希望額が収入に対して過大である場合、審査に通らないことがあります。金融機関は返済能力を重視するため、収入に見合った返済計画が立てられていないと判断されることがあるのです。次に、過去の信用情報に問題がある場合も審査に不利となります。例えば、クレジットカードの滞納履歴や他のローンの延滞情報があると、信用度が低く見られてしまいます。また、健康状態が悪化していると、収入の安定性に疑問が持たれる可能性があります。その他、勤務先や勤続年数が短い場合も安定性に欠けると判断されることが多いです。
住宅ローンの審査に通るための対策方法
住宅ローン審査に通るための対策方法はいくつかありますが、借入額を現実に見合った範囲に抑えることが重要となります。無理な金額を申請するよりも、実際の収入と照らし合わせた返済計画を立てましょう。次に、信用情報の改善も大切です。クレジットカードや他のローンの支払いを滞らせないよう注意し、信用度を高めるべきです。さらに、健康管理を怠らず、定期的な健康診断を受けることで健康状態を良好に保ちましょう。また、転職を頻繁に行わず、一定の勤続年数を持つことも審査には有利です。最後に、住宅ローンには多くのシミュレーションツールがありますので、それを活用して返済計画を詳細に立てておくことも重要です。こうした対策を行うことで、住宅ローンの審査に通る可能性を高めることができます。
参考：【第114回】 あなたの年収ではいくらくらい？年収別に住宅ローンの目安・平均額をご紹介！
もしも、住宅ローン審査に落ちたら？
万が一、住宅ローン審査に落ちた場合でも、他の金融機関に審査を申し込んだり、条件を変えて再審査を申し込んだりすることで、承認となるケースもあります。ここでは、住宅ローン審査に落ちた場合、次にとるべき方法をご紹介します。
他の金融機関に審査を申し込む
住宅ローンには全国一律の審査基準はありません。融資の可否は各金融機関の審査基準によって決められます。第一希望の金融機関の審査が通らなかった場合でも、他の金融機関では通る可能性があります。住宅ローンの審査には時間がかかるため、早めに申し込みすると良いでしょう。
条件を変えて再審査を申し込む
融資の条件を変え、再審査を申し込むのも有効な手段です。例えば、返済中の借入を全額返済したり、自己資金を増やしたりして返済比率を下げると、再審査では通る可能性があります。ただし、金融機関は落ちた理由を教えてくれないため、原因は自分で見つけなければなりません。落ちた理由に思い当たる節があったとしても、実際は他に原因がある可能性もあります。したがって、再審査を申し込んでも必ずしも審査が通るわけではないことを理解しておきましょう。
まとめ
住宅ローン審査の不安を解消して理想の家づくりを始めましょう
住宅ローンの審査を通りやすくするためには、他の借入金の返済を済ませたり、自己資金を増やしたりするなど、返済比率を低く抑えることがポイントです。 また、住宅ローンを組む際には、ご自身のライフプランに合わせて、月々の返済額、返済方法などをシミュレーションし、無理のない返済計画を立てておくことが大切です。 住宅ローンでお悩みの方は、一度、住宅展示場に行ってみることをおすすめします。住まいづくりのプロが常駐している住宅展示場のモデルハウススタッフに直接いろいろな話を聞いてみれば、悩みや不安の解決につながりやすくなるでしょう。家サイトでは、オンラインで全国約60か所の住宅展示場が簡単に検索でき、更にモデルハウスの見学相談の予約も可能です。新築住宅を検討されている方は、ぜひ家サイトを住宅展示場探しに役立ててみてください。
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監修・情報提供：馬場 愛莉（2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級））
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